近年、注目を集めているビジネスモデルとして「D2C」が挙げられます。
インターネット・スマホが普及したことで、従来の「生産→流通→小売」という流れを組まなくても、生産会社が直接商品・サービスを販売することが可能になってきました。
本記事ではこのD2Cについて、詳細を解説していきます。D2Cについて知りたい方、SNSや自社サイト、ECサイトを通じて直接商品の販売を行いたい方はぜひ一読してみてください。
最先端ビジネスモデルの「D2C」とは？
D2Cとは「Direct to Consumer」の略称です。
企業が自社で企画・生産を行い、直接消費者に販売するビジネスモデルになります。ECサイトや直営店舗で販売を行ったり、時にはSNSを介して製品を販売することもあります。
「D2C」が注目されている理由
D2Cが注目されている理由として、下記の3点が挙げられます。
- 消費者ニーズの多様性
- SNSの広がり
- 販売チャネルの簡易化
消費者ニーズの多様性
インターネットの普及によって、現代は高度な情報社会となっています。
さまざまな情報に触れることが可能な分、消費者ニーズも多様化している状態です。従来の「大量生産・大量消費」のようなビジネスモデルでは、効率よく利益を出せません。
消費者のニーズにピンポイントに合った商品を企画・生産していくことが、売上向上に必須となっています。
SNSの広がり
TwitterやInstagramなどのSNSが広がった点も、D2Cが注目されている理由です。
SNSが登場した当初は、他のユーザー投稿を閲覧するためにSNSを利用する人が多かったですが、現在は「商品・サービスの情報を探す」ために利用する人が増えています。
企業がSNSアカウントを運営して、直接商品・サービスの紹介・販売を行っているケースも多いです。
販売チャネルの簡易化
インターネットが普及する前は、流通・小売企業とのコネクションがないと販売先の確保が難しい状態でした。
また、広告もTVCMや看板広告、雑誌広告など費用が高い広告媒体が多数であったため、積極的に広告宣伝を行うには多額の費用が必要でした。
現在は、自社サイトやECサイトなどを活用することで、直接消費者とコンタクトをとることができます。
小売企業とコネクションが無くても、生産元が直接販売できる時代です。また、リスティング広告やディスプレイ広告などのネット広告も普及しているため、少額で広告宣伝を行うことが可能になっています。
「B2C」と「D2C」の違いは？
D2Cと混同しやすい用語として「B2C」が挙げられます。B2Cは「Business to Consumer」の略称です。D2Cと意味が似ていていますが、両者には明確な違いがあります。
D2Cは消費者に直接販売・提供を行う
D2Cは商品やサービスを消費者に直接販売・提供します。B2Cでは、企業が消費者に直接販売・提供することはありません。
あくまでも「個人消費者向けの商品・サービス」を提供するのがD2Cです。
たとえば、ホテルや旅行代理店、生活雑貨販売はD2Cの代表的なビジネスモデルといえます。
ちなみに、企業向けの商品・サービスを生産・販売するビジネスモデルと「B2B（Business to Business）」と呼びます。こちらもD2Cと混同しないように注意しましょう。
D2Cは販促に自社WEBコンテンツ・SNSを用いる
D2Cでは販売促進で自社のWEBコンテンツ・SNSを活用します。
消費者と直接コミュニケーションをとって、商品を販売していく形式です。これに対して、B2Cでは卸売業者・小売業者などの中間業者を介して商品を提供することが多いです。
消費者向けの商品を生産しても、実際に販売するのは別企業であるケースが少なくありません。
D2Cの特徴・メリットは？D2Cだからできること
D2Cの特徴・メリットとして、下記の4点が挙げられます。
- 消費者と直接コミュニケーションを取れる
- 販売に費やすコスト削減
- WEBに強いミレニアム世代への販促が可能
- 今の時代と相性の良い販促活動
消費者と直接コミュニケーションを取れる
D2Cは消費者と直接コミュニケーションが取れる点がメリットになります。
消費者の要望や意見を直に汲み取ることができるので、商品・サービスの改良も行いやすいです。消費者が求めている商品・サービスを開発しやすい点も、D2Cの強みと言えます。
販売に費やすコスト削減
D2Cでは販売に費やすコストを削減できます。卸売業者・小売業者を挟まないので、余計なコストをかけずに商品を消費者のもとへ届けることが可能です。
消費者側から見ても、企業から直接購入した方が費用を抑えて購入できるので、まさにWin-Winの関係です。
WEBに強いミレニアル世代への販促が可能
ミレニアル世代とは、1980年～1995年の間に生まれた世代になります。ミ
レニアル世代は、学生時代からデジタル機器が身近にあったため、インターネットの扱いに長けている人が多いです。情報収集や商品購入をネットで済ませる人も少なくありません。
D2CではSNSや自社サイトを活用して商品を販売していきます。このため、WEBに強いミレニアル世代と相性が良いです。ミレニアル世代向けの商品を販売する場合は、D2Cで販促した方が成果を出しやすいといって良いでしょう。
今の時代と相性の良い販促活動
ミレニアル世代より年齢が高い世代でも、スマホを持っている人が圧倒的に多いです。
最近は、難しい操作なしで扱えるスマホも増えてきました。今後は、全世代がスマホを通じて商品・サービスの購入・情報収集を行うようになるでしょう。
この点を踏まえると、D2Cによるビジネスは、今後も継続して利益拡大を狙えると言えます。
日本で人気のD2Cブランド・成功事例
最後に、日本で人気のD2Cブランド・成功事例について紹介していきます。
Mr.CHEESE CAKE
Mr.CHEESE CAKEは、ネット通販でスイーツを販売するサービスです。
ミシュラン星付きレストランでシェフを務めた田村浩二氏が立ち上げたサービスで、毎週日曜・月曜の朝10時から数量限定で本格スイーツを販売しています。販売開始時間になると即売り切れになるほどの人気です。
メルマガやSNSを通じて販売情報を提供しており、消費者に直接販促を行っています。また、SNSユーザーからの質問にも丁寧に対応して、顧客満足度の向上へ繋げている点も特徴です。
17kg
17kgは、InstagramなどのSNDを介してアパレル商品を販売しているベンチャー企業です。
17kgの従業員は平均年齢22歳で、若い人材が多く集まっています。いわゆる「ミレニアル世代」の社員たちが、同じミレニアル世代に向けてアパレル商品を販売している点が特徴です。
社員に対して裁量権が広く与えられており、柔軟に販促が打てる点も17kgの強みです。
土屋鞄製造所
土屋鞄製造所は1965年に創業した皮革商品メーカーです。
主要商品はランドセルと鞄で、上質なデザインが人気を博しています。土屋鞄製造所はShopifyなどのECサイトで自社商品の販売を行っています。
卸売・小売を挟まずに販売することで、顧客のニーズに素早く対応している点、土屋鞄製造所の強みです。
新時代のビジネスモデル「D2C」で自社製品を拡販！
D2Cは自社商品を消費者に直接販売する、新時代のビジネスモデルです。
D2Cを活用すれば、企業規模が小さくても効率よく商品販売を行えます。SNSや自社サイトを利用してD2Cを行う企業・事業者も増えてきました。スマホ・インターネットが普及していく中、D2Cビジネスは今後ますます広がっていくでしょう。
商品販売にお悩みの方は、D2Cを活用して自社製品の販促を行ってみてください。
